経営指標の基本｜収益性を分析する

経営指標と聞くと、なんとなく苦手意識を持っている人もいると思います。ただ、一度理解してしまえば決して難しいものではありません。

そして使いこなすことができれば、企業の現状を把握し意思決定を行っていくうえで非常に有効なツールになります。

経営指標には、大きく分けると以下の通り５つの切り口があります。今回はそのうちの収益性について取り上げます。

総合力
収益性
効率性
安全性
成長性

収益性を分析する指標

以前のブログ「主要な経営指標｜経営の実態を把握する」でもご紹介の通り、収益性は売上・費用の構造的な面から利益を稼ぐ力を分析する指標です。

具体的には、売上高に対してどれだけの利益を計上することができたのか、すなわち売上高利益率を分析します。どの利益を用いるかによって評価するポイントが異なるため、大きく４つの利益を用いることが多いです。

売上高総利益率＝売上総利益÷売上高
売上高営業利益率＝営業利益÷売上高
売上高経常利益率＝経常利益÷売上高
売上高当期純利益率＝当期純利益÷売上高

以降、各指標の特長や使い方について説明していきます。

売上高総利益率

売上高総利益率は、商品の粗利、すなわち売上高から原価を引いた儲けの率を指します。

売上高総利益率＝売上総利益 ÷ 売上高

商品の原価率、商品力、営業力を分析する際に有効な指標です。製造業や小売業でみると20％～30％程度が一般的ですが、業種によって水準感は大きく異なります。

同業他社やベンチマークとしている競合企業と比較して高いのか低いのか、継続してウォッチすることで「自社商品の付加価値」や「値付け」について客観的に見直すことが可能です。

仮に売上高総利益率が相対的に低ければ、原価が高い、商品力が低い（十分なマージンを乗せると売れない）、価格設定を間違っている、営業力が弱く値引きが多い、といった問題を抱えているケースが多いです。

対策としては、仕入れコストや生産コストの見直し（外注先の再検討、生産過程の効率化など）、商品の見直し（商品構成を見直す、高利益率の商品開発など）、価格の見直し（価格弾力性を意識してPDCAをまわすなど）、営業体制の見直しなどが考えられます。

売上高営業利益率

売上高営業利益率は、本業の営業活動による利益率を示します。営業利益は売上高総利益から販売費・一般管理費を引いたものであり、他の指標との相対感でいうと、特に販促や管理コストの大小に焦点を当てた指標です。

売上高営業利益＝営業利益 ÷ 売上高

この指標が高い企業は、本業で高い収益性を誇っているということができます。薄利多売のビジネスモデルの場合は5％程度、高付加価値型のビジネスモデルであれば10％程度あれば良好な水準といわれます。

売上高総利益率と同様に、同業他社と比較することで本業の稼ぐ力を判定することになりますが、仮に売上高総利益率では勝っているにも関わらず売上高営業利益率で劣っている場合、管理コストがかさんでいるか、販促費をかけすぎており費用対効果が相対的によくないことが考えられます。

特に販促費は、その中身を分析することで企業の営業・マーケティング戦略の違いを読み取ることも可能です。場合によっては、販促費そのものではなく、販促費をかけなければ売れない商品側に問題があるケースもあるので、営業利益を構成する各要素に目を向けていくことが求められるでしょう。

売上高経常利益率

売上高経常利益率は、本業の営業活動に加えて、財務活動の影響も加味した利益率を分析するための指標です。経常利益は、営業利益に受取利息や受取配当金、支払利息などを足し引きしたものであり、つまりは営業外収益・営業外費用に焦点を当てた指標ということができます。

売上高経常利益＝経常利益 ÷ 売上高

特に注目すべきは支払利息です。一般的に企業は借入を行うため、営業利益率と比較して経常利益率の方が低く出る傾向にありますが、極端に経常利益率が低い場合、借入過多の可能性があります。逆に、無借金経営企業の場合は、受取利息・受取配当金によって営業利益率より高く出るケースもあります。

本業の稼ぐ力だけではなく、その土台となる財務体質を色濃く反映する指標といっていいでしょう。

この売上高経常利益率は、総合力を示す指標のひとつ、ROAを分解したときにも重要な指標となります。

売上高当期純利益率

売上高当期純利益率は、すべての活動の結果としての利益率です。当期純利益は、経常利益から特殊かつ一時的な損益である特別利益・特別損失を加味し、さらに法人税等も差し引いた後の利益です。この利益は、株主宛ての配当原資となります。

売上高当期純利益＝当期純利益 ÷ 売上高

当期純利益が大きく増減している場合、何かしらイレギュラーな出来事があった可能性が高いです。例えば、昔から保有していた土地を売却して大きな利益を計上したり、本業とは直接関係ない投資で大幅な減損が生じた、というケースが考えられます。その利益・損失が一時的なものかどうかを見極めるのもポイントとなるでしょう。

売上高当期純利益は、ROEの分解式（デュポンシステム）においても重要です。総合力を高めるためには、まず収益性を高めていくことが大切になります。